少し前の雑誌ですが気になっていたのでAmazonでサーチ。一円だったので即購入したのがこれ。↓↓
今まで数冊格安スマホの本や雑誌購入してきましたが、気になっていた根本的な疑問があったんです。
なぜ格安スマホが台頭してきた？！
上のグラフのようにグーグルトレンドで調べると2014年3月末あたりで急激に増え、その後徐々に関心が高まっている様子がよくわかります。なぜ急に格安スマホというネーミングとともに、三大キャリア（docomo、AU、SoftBank）以外の選択肢がブレイクしてきたのか？
よくある格安スマホになろう～！みたない本を読んでも、MVNO（仮想移動体通信事業者）は自社でインフラ設備がないのでキャリア（主にdocomo）から間借りしてる、だから安いんです、みたいなことしか書かれていない。単なる仕組みの解説だけで、なぜ登場してきたかについて語っている本は皆無でした。
ネットで調べてもなかなかいい情報に届かない。
で、たまたまAmazonで見つけたもう一冊がこれ。これにはそんな自分の疑問に対する回答の幾つかが載っていました。↓↓
まず最初に登場するのがb-mobile（ビーモバイル）日本通信代表取締役会長 三田聖二 氏。この人がいなかったら今の格安スマホは無かったかもしれません。そしてそれをバックアップ支援してきた政府高官、官僚などが三大キャリア（主にdocomoに対する）通信インフラの解放への思惑が合致したことで、今の格安スマホブーム到来となったのでしょう。
もし自分が三大キャリアのままでこの2冊を読んでいたら、ソッコーーーで格安スマホになっていた。って読む前になっていましたが、この2冊で根本的な疑問もだいぶ分かったので、改めて格安スマホだな、って思う今日このごろです。
発端は2015年9月11日安倍首相発言
内容は以下です。※日経BP「格安スマホの仕掛け人たち」より
「携帯電話料金などの家計負担の軽減は大きな課題である」
2015年9月11日の経済財政諮問会議（けいざいざいせいしもんかいぎ）の席でのことでした。
そして週刊ダイヤモンドにある情報できになる記事は40P～41Pにかけて。
表題『携帯大手3社は儲け過ぎ？迫られる通信事業の「解体」』
国内携帯電話業界は、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクによるの寡占（かせん）市場といってよい。そのため本来起こるべき料金競争が進まず、3社は高収益を享受してきた。
※寡占市場とは…少数の企業が競争している市場のこと。通信、自動車、ビール業界など日本においても寡占市場となっているマーケットは多々あげられる。
上記のような見出しで始まる見開きページの下部には、毎年の営業利益ランキング（※金融を除く上場企業）が一覧で10位まで掲載、そこにはしっかり三大キャリア各社が名を連ねていました。日本電信電話（NTT）を加えて通信事業者という括りにしたら、自動車3社を余裕で抜きさっています。インフラができたらそれを貸し出すことで報酬になるわけですから、自動車のように実質ものを大きく動かす必要がない、全国民一人ひとりに需要はある、という状況で好きなように出来てきた、というのが今までの三大キャリアということ。
まとめ
安倍首相の発言によって始まったとされる格安スマホブーム。
自民党としての色々な目論見もあったんだと思いますが、結果として日本国民の一部ユーザー（新しいもの好き、本気で節約したい人）には受け入れられた格安スマホ。
現在およそ１億5000万回線の携帯電話契約があると言われている中で格安スマホの契約が1000万回線まで増えてきたとはいえまだ10％未満。
政府の2016年度の目標はその約10％にあたる1500万回線契約ですが、この勢いで行けば達成目前といった感じですから、これからは3大キャリアと格安スマホ各社というネットワーク産業の図式になるのではと思います。
格安スマホというネーミングには、＝（イコール）品質が良くないというイメージがありますが、そこも策略の一つで一気に格安スマホへ皆が移行しないようするための措置なのかもしれません。
家族で格安スマホになって一年以上経ちますが、実際はなんら品質が悪いと感じたことはありませんから。
一般のスマホ＝割高スマホ から 格安スマホ＝正常価格スマホに。